介護職の離職理由ランキング｜辞めたいときに考えるべき3つのこと

介護職の離職率と離職理由の実態

介護労働安定センターの調査によると、2024年度の介護職の離職率は約14.3%です。全産業平均（約15%）とほぼ同水準で、「介護職は離職率が高い」というイメージほどの差はありません。ただし、入職1年未満の早期離職が約35%を占めている点は課題です。

離職理由の上位は①職場の人間関係（23.1%）、②結婚・妊娠・出産・育児（18.4%）、③法人の理念や運営方針への不満（15.2%）、④自分の将来の見込みが立たなかった（14.8%）、⑤収入が少なかった（14.1%）です。体力的な理由は上位5位に入っておらず、人間関係と将来への不安が主な離職要因です。

人間関係が離職理由の第1位になる背景

介護職の人間関係が難しくなる背景には構造的な要因があります。密閉された空間での長時間勤務、多職種間の価値観の違い（介護職と看護職の対立は典型例）、人手不足によるストレスの蓄積、利用者・家族からのハラスメントなどです。

特に夜勤は少人数での勤務になるため、相性の悪い同僚と夜勤が重なるとストレスが集中します。また、新人に対するOJTが不十分で「見て覚えろ」式の指導が行われている施設では、新人の早期離職が多い傾向があります。

辞めたいときに考えるべき3つのこと

①「今の職場」と「介護の仕事」を分けて考える

辞めたい理由が「今の職場の問題」なのか「介護という仕事の問題」なのかを冷静に見極めましょう。人間関係、給料、運営方針への不満は職場固有の問題であり、施設を変えれば解決する可能性が高いです。一方、「身体介護そのものが苦痛」「排泄ケアに抵抗がある」「夜勤が身体的に無理」は仕事の特性に起因するため、介護業界内での別職種（ケアマネ、相談員、事務職）への転換を検討しましょう。

②辞める前に「異動」や「配置転換」を試す

施設が大きい場合、ユニットやフロアの異動で人間関係が劇的に改善するケースがあります。上司に正直に現状を伝え、配置転換を相談してみましょう。また、日勤専従への変更、パートへの切り替えなど、雇用形態の変更で負担を軽減できる場合もあります。

③転職先を決めてから退職する

感情的になって先に退職してしまうと、収入が途絶えるプレッシャーから焦って転職先を選び、同じ問題を繰り返す悪循環に陥ります。在職中に転職活動を進め、次の職場を決めてから退職届を提出しましょう。有給休暇の消化期間を面接に充てる方法も有効です。

職場環境を見極めるチェックリスト

良い職場の特徴

離職率が低い施設には共通する特徴があります。①職員同士の挨拶が自然に交わされている、②有給休暇の取得率が60%以上、③定期的な面談やカウンセリング制度がある、④研修や資格取得支援が充実している、⑤ICT化が進んでいる（記録の電子化など）、⑥管理者が現場の声を聞く姿勢を持っている。

転職先の見学時にこれらのポイントをチェックしましょう。特に「スタッフの表情」は施設の雰囲気を最も正直に反映しています。笑顔が多い施設は、働きやすい環境が整っている証拠です。

介護職の離職に関するよくある質問

Q. 退職の意思はいつ伝えるべきですか？

法律上は2週間前の通知で退職可能ですが、介護業界ではシフト調整の都合上、1〜2ヶ月前に伝えるのがマナーです。就業規則に退職の申し出期限が定められている場合はそれに従いましょう。引き継ぎ期間を考慮し、担当利用者のケアに支障が出ないよう配慮することが、円満退職につながります。

Q. 辞めたいと言い出せない場合はどうすればよいですか？

退職代行サービスの利用も選択肢の一つです。ただし費用（2〜5万円）がかかります。まずは家族や友人に相談し、自分の意思を整理してから上司に伝えましょう。「辞めたい」ではなく「次のステップに進みたい」という前向きな表現を使うと、円満に話を進めやすくなります。